会社紹介

SPACE Aの企業理念や会社概要をご紹介します。

会社概要

会社名

SPACE A Co.,Ltd

創立

2018年8月1日

会社公式WEB

事業内容

グローバルコミュニケーションの領域に特化した人材開発・組織開発の支援。
Travelers stationの運営及びイベント企画運営、飲食事業。

関連会社

JUST A inc. (株式会社JUST A)
所属団体:東京商工会議所
2020年 経済産業省認定 IT支援事業者

所在地

Head office|30th,7 Quang Trung, Hải Châu 1 Ward, Hải Châu District, Đà Nẵng
Travelers station|132 Le Quang Dao, My An Ward,Ngu Hanh Son District, Danang

SPACE A Travelers station

Vietnam/ Danang 

経営方針

Raison d’être (存在理由) 

We are the organization that exists to live a Well-being life by making all the people involved with us happy through our work. 私たちは仕事を通じて私たちに関わるすべての人々を幸せにすることで私たち自身もまた幸せな人生を生きるために存在しています。

Motto

 Well-being first  ウェルビーイングファースト

Philosophy

We make all the people involved with us happy.
私たちは私たちに関わるすべての人々を幸せにします。

Slogan

Win-Win for All

Values

Always think | Be lovely | Be professional | Be unique | Keep the balance 

Human relationships

 Help each other | Acknowledge each other | Teach each other | Improve each other | Thank each other 助けあう、認めあう、教えあう、高めあう、感謝しあう

経営メンバー

有友正義

JUST A inc. CEO
IT系上場企業に勤務後、実行支援型の組織改革コンサルティング、ブランディング業務に従事。全国規模の企業イベント、プロ野球球団のPR業務などを請け負う。ウェルビーイングな組織作りのための組織診断フレームワーク「Well-being 7model©️」を考案。
2015年よりASEANを中心に活動を開始。ベトナム ダナンの国際地区に Travelers station SPACE Aを創設。現地実務を通してグローバルチームのためのダイバーシティマネジメント手法「SPACE A method」を考案。
メディア出演/掲載実績:Yahoo Japan、AERA、J wave 、TokyoFM、Hanako、@nifty、他多数 ベトナムビジネスEXPO 2022/2023 登壇

Phan Thi Hoai An

SPACE A Co.,Ltd Manager
ダナン経済大学 ビジネス法学部卒業。SPACE Aにてコンサル領域以外でマネジメント実務を経験後、マネジメントコンサルティング業務に従事。1on1ミーティングの指導、人材開発が専門。ベトナムでの労務/法務に関する専門的な知識を背景に管理職及び人事労務に関わる人材にマネジメントの知見を提供。ベトナム進出日系企業、ベンチャーから大手上場企業まで年間50回以上研修を実施。

主な担当研修
異文化コミュニケーション、基礎コミュニケーション マネジメント・セルフマネジメント・ビジネススキル

サービス提供方針|日越双方が成長する組織へ

代表メッセージ

私たちの仕事は日越双方が成長する組織づくりをサポートすることです。組織で発生している問題は場所や国に関係なく、マネジメント側に原因と責任があります。そのため海外子会社で発生している問題を現地人材のみの問題と捉えるのではなく、それを発生させた側、日系企業であれば日本人経営層、日本本社側(親会社)に問題があることを認識していただくことが非常に重要であり、その意識がなければ組織・人材に関する問題解決は困難です。

そのため
当社がサービスを提供させていただく基本方針として、日本本社、日本人経営層が共に成長していく姿勢があることをお取引の必要条件とさせていただいております

基本方針

1.ベトナム人材向けの研修を行う際は、必ず日本人側の研修を代表者を含めて受講していただきます。

2.ベトナムの問題であっても、ベトナム子会社と関連のある日本本社の関係者もプロジェクトに参加していただく場合がございます。

研修プログラムの詳細確認は
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